労働効率(一人当たり売上高)と労働生産性(一人当たり売上総利益)
労働効率と労働生産性
売上をあげるのに何院で、いくらの売上高を出したのかという基準になる数値が、労働効率(一人当たり売上高)です。
労働効率は、ある期間中の売上高を働く人員数で割ることで求められます。
パート・アルバイトがいる店舗であれば、社員換算して計算します。
労働効率(一人当たり売上高)=売上高÷人員数(社員数)
労働生産性(一人当たり売上総利益)とは、一定期間に従業員1人当たりが稼ぎだした粗利益高のことをいいます。
つまり人員(労働力)を投入した結果、どれくらいの成果を得られたかを見るものです。
労働生産性(一人当たり売上総利益)は経営上重要な意味を持つものであり、これが高ければ、優秀な人材が育成されたことを意味します。
労働生産性(一人当たり売上総利益)=粗利益高÷人員数(社員数)
人時売上高と人時生産性
近年1人当たりの労働時間短縮により、より正確な人の売上高、生産性を表わす数字として、人時売上高と人時生産性が用いられます。
これは、販売店の一人ひとりが時間内で効率的に仕事をしているかを判断する指標であり、1人1時間当たり(人時)の売上高と粗利益高で表します。
人時売上高(1人時当たりの売上高)=売上高÷総労働時間
人時生産性(1人時当たりの粗利益高)=粗利益高÷総労働時間
労働分配率とは
販売店を運営するうえで、スタッフの人員数は何人が適正化は大変難しい判断です。
忙しく、混雑している時間は人手が足りず、お客さんが少ない時間はスタッフが余っているように感じます。
混み具合に合わせると、どこに合わせるのが最適か判断が難しいです。
そこで人員数を判断する際に、経費(人件費)をもとに感がることができます。
これを労働分配率といいます。
労働分配率とは「粗利益高のうち、人件費へ配分されている割合」のことです。
労働分配率=人件費÷粗利益高×100(%)
※労働分配率における人件費には、給与、賞与、福利厚生費、退職金積立などが含まれます。
参考
30%以下⇒優 | 30-35%未満⇒良 | 35-40未満⇒普通 |
40-45%やや不良 | 45-5%未満⇒不良 | 50%以上⇒劣 |
一般に40%を超えると赤字になります。